会計期間と決算種別

年次・四半期・半期

財務系エンドポイントは period パラメータで年次（annual）・四半期（quarterly）・半期（semiannual）を切り替えます。四半期データには Q1〜Q4 / full_year、半期データには H1 / full_year のラベルが付きます。

累積と単期

四半期値は原則単期（そのクォーターのみの値）です。開示上の累積値から差分計算して単期化しています。

半期（semiannual）の H1 は上期累計（期首〜中間期末）を開示値のまま返します。単期化はしません。

キャッシュフロー（operating_cf / investing_cf）を半期でのみ開示する企業では、quarterly の各四半期に単四半期の CF 値が存在せず null になります。この場合は semiannual を指定すると H1 の累計 CF が取得できます。

決算期変更

決算期変更に伴う移行短期決算（3 ヶ月・9 ヶ月等）は年次系列から除外し、各暦年で canonical な 12 ヶ月期を 1 期だけ返します。移行短期決算の開示値そのものは年次系列からは取得できません。

なお、取込み元データで会計期間が誤って記録されている一部の法人では、同一暦年に 2 期が残る場合があります。

実際の 12 ヶ月決算が存在しない暦年は、移行決算期末までの直近 12 ヶ月換算値が収録されている場合にそれで補完します。この換算値は開示された四半期実績からの推計値のため、開示書類の数値とは一致しません。

12 ヶ月換算値も収録されていない場合は、その期末時点の残高（総資産・純資産などの貸借対照表項目）のみで補完します。この期では売上高・利益などのフロー項目は null になります。

決算期変更の結果その暦年に決算期末が存在しない場合（例: 12 月決算から 3 月決算へ移行し、移行期が 15 ヶ月になる年）は、その暦年の期を返しません。

上記の判定は返却する項目に含まれるデータをもとに行うため、決算期変更に該当するごく一部の暦年では、返却項目数の異なるインターフェース間（REST の /financials と MCP の get_financials）で採用される期が異なる場合があります。

連結・単体の判定

各期の is_consolidated は連結（true）／単体（false）を表しますが、これは期全体の要約ラベルで、期内の連結科目数の比率から決めています。個々の項目の値は、その項目について開示のあるスコープを採ります。そのため、連結決算の企業でも一部の項目が単体開示からしか取れない（あるいはその逆）という状態は珍しくありません。

ラベルと逆のスコープが採用された項目は scope_exceptions に項目キーの一覧として入ります。大半の期で 1 件以上入ります（例外的な異常データを示すものではありません）。空配列なら、値を返す全項目が is_consolidated と同じスコープです。

同様に standard_exceptions は、期の accounting_standard と異なる会計基準で採用された項目キーを、実際に採用された基準ごとに列挙します。会計基準の移行期などで発生します。

is_consolidated と scope_exceptions（accounting_standard と standard_exceptions）を組み合わせると、各項目が実際にどのスコープ・どの基準の値なのかを項目単位で復元できます。スコープを揃えて比較したい場合は、scope_exceptions に載っている項目を除外してください。

会計基準

J-GAAP 固有の項目（経常利益・特別損益）は、IFRS / US-GAAP 提出企業では null になります。